  経営品質向上プログラムは「経営革新を目指す人と組織を支援する」ことを目的につくられたものです。このプログラムによって、経営革新を目指す人と組織にイノベーション（革新）が定着することをねらいとしています。 経営品質を導入する？ 経営品質を推進する？こういう言い方をよく耳にしますが、本質を外した話だといっていいでしょう。「経営品質を導入する」「経営品質を推進する」としてしまうと、結果として導入することが目的化し、高い顧客価値を生み出す組織の実現が難しくなります。私たちの目的は、卓越した経営を目指して絶えず革新を行うことです。その意味では、革新を通じて「経営品質を高める」という方が適切だと考えます。 革新とは、従来の考え方・習慣・やり方のままでいることを良しとせず、より高い顧客価値を実現するために常に新しいものを創造し続けるということです。経営品質向上プログラムは、経営革新を目指す人と組織に「革新のための変革思考」と「革新のプロセス」という価値を提供しようとしています。 とにかく変わらなくてはいけないのか？ 革新は、むやみに変わることを目的とするのではありません。革新の目的は、より高い価値を生み続けるために、何が課題なのかを明らかにし、その課題を克服していくための変革のプロセスを組織が身につけていくことです。経営品質向上プログラムでは、セルフアセスメントという方法を用いて、組織能力を革新できる状態に高めようと考えられます。 経営品質とは 品質とはもののふさわしさ、適切さを意味しています。 品質は「クオリティ」という言葉を訳したものです。クオリティの語源はギリシャ語の「クオリス」です。クオリスは「物事の明らかさ、適切さ」を意味しています。ここでいう「適切」とは「すべてに適切である」ということではありません。 ある目的に対して適切かどうかです。品質は目的と深く関係している考え方なのです。 「品質」か「質」か 日本では「品質」という言葉は製品の機能や特性を表すものととらえられてきました。ものの質だから「品質」だという概念が定着しています。このため「サービス分野で品質活動が行われないのは品質という言葉に原因がある。品質ではなく質という言葉にすべきだ」という議論があるほどです。 しかし「品質」がいいのか「質」がいいのかということには、あまり意味を見出せません。重要なのは言葉の概念だからです。 お客様の考え方は変化する 良い組織とは、いつでも同じ状態にあることはありません。さまざまな影響によってお客様の考え方は変化します。その変化に対してもっと高い価値を提供できるような組織に変えていくために、革新能力を高めていく必要があります。経営品質とは、価値革新を生み出す組織の状態を高めようという考え方なのです。 経営品質向上プログラムが目指す価値革新 経営品質向上プログラムは、常に変化する顧客価値を重視し、絶えず高い価値を実現するための革新を生み出し、革新に次ぐ革新を続け、卓越した経営を実現することを目的としています。卓越した経営とは、自己実現を目指した経営だととらえています。自分のためではなく周囲の人や社会を良くするための目的を持ち、それを実現することを求めています。つまり、経営の価値観・目的を明らかにしなければ、卓越した経営は実現し得ないのです。自己実現とは自分が到達すべき最高の状態を目指すということですから、価値観がはっきりしていなければそこに到達することができないのは当然のことなのです。 流行より大切なもの 「売上が大きい」「利益率が高い」「ヒット商品をつくっている」「社員の給与が高い」「親切なサービスが徹底している」など、卓越したと思われる状況はいくつもあります。経営品質向上プログラムでは、価値観・目的を明らかにした経営を求めています。価値観や目的がはっきりしていないと、目先の問題だけに目を奪われ、目的に無関係の「流行りモノ」を取り入れればどうにかなるのではないかと考えてしまう結果になります。こうした経営は、売上・利益のために常に目新しい経営手法を模索しているだけなので、お客様から見たとき、その組織がいったいどのような価値を提供してくれるのかが分かりません。 価値前提の経営の追求 経営品質向上プログラムでは、どのような組織であるべきかという価値を明確にします。このことを「価値前提」の経営といいます。これに対し、価値や目的を明確にせずに、今ここの出来事にその場しのぎで対応したり、その時々の都合で対応したりするご都合主義の経営を「事実前提の経営」といいます。 「ここを目指したい」「こうありたい」「こういう価値を提供する組織になる」といった目的を明確にし、その目的達成という視点から目の前で起きていることを見て判断する場合と、そうした目的がなく判断するのとでは、ものの見方も判断の仕方も異なります。同様に、この価値や目的が明確にされて全社員と共有されている場合とそうでない場合とでは、社員一人ひとりの具体的行動に大きな違いが生じてきます。 |
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